テレワークスタイルのつくりかた：テレワーク時代の働き方をデザインするためのパターン・ランゲージ

　「テレワークスタイルのつくりかた」は、すでにテレワークを導入し、成果を挙げている事例から抽出した、より良いテレワークをデザイン・実現していくための考え方のヒント集です。参照すべき考え方が27個の言葉でまとめられていて、気に入ったヒントを選び、組織内で話し合っていくことで、皆で考えを深め、自分たちなりの具体的なデザインに落とし込んでいくことができるようになっています。

　「テレワークスタイルのつくりかた」には４つのカテゴリーがあり、それぞれ「A.時代に合った働き方をつくる」「B.テレワークスタイルへのアレンジ」「C.テレワーカーとしての力をあげる」「D.時代を見つめて自分を磨く」となっています。

　ヒントをもとに考え進めていくと、テレワークを表面的な業務プロセス・業務スタイルの変更と捉えるのではなく、「A.時代に合った働き方をつくる」ための議論を経て、その上で「B.テレワークスタイルへのアレンジ」をしていくことができます。また、テレワークをつくるのを企業・組織側の仕事とせず、個々人も「C.テレワーカーとしての力をあげる」努力をしてパフォーマンスを上げることで、テレワークを新しい働き方として確立させることを目指します。さらに、ひとり一人が「D.時代を見つめて自分を磨く」ことで、ワークスタイルもワーカー個人も、これからの社会を見据えた変化をしていくよう考えることができるようになるでしょう。

テレワークの経験を、この困難な時代の社会に役立てたい。

　「テレワークスタイルのつくりかた」は、Facebookの「 遠隔ミーティング & テレワークのコツ・知恵・経験談の共有」グループに集まった方々が、世の中にシェアするために語ってくださった経験談を元として、クリエイティブシフトが、実践のコツを言語化するパターン・ランゲージという方法によってまとめあげるという協働的なプロジェクトから生まれました。

コロナ禍以前からのテレワークを通じて培ってこられた確かな実績のある経験が、この時代の社会のためにと多く提供されています。 この「経験の共有」の活動が、これからテレワークを考えつくっていく多くの方々の力になればと願い、本作は無料で公開しております。現状のテレワークの改善のため、またいつ発生するか分からない再度の大流行に備えた体制準備のため、多くの皆さまにご活用いただけますと幸いです。

なお、対面接客業（飲食店や旅行・観光業等）など他に比べてもテレワークへの移行が難しい業種に関しては、本作の制作時に「成功している施策・事例」としてヒアリングができなかったため、対象とすることはできておりません。これまでオフィスで行っていた業務が主な対象となっておりますことをご了承ください。

テレワークは、多様な生き方と多様な働き方が組み合わさって生まれる、未来型のワークスタイル。

「テレワーク時代の働き方のデザイン」という言葉には、離れた場所にいながらつながって成果を出す「業務のデザインをする」ということと、それぞれの人がテレワークを活用し、自分のライフスタイルにあった「働き方をデザインする」ということの二つの意味が込められています。それは、先進的にテレワークを進めていた事例をひも解くと、どの事例でもその二点の両立が見られためです。

近年、働き方改革がうたわれ、人々がいきいきと働くことができ、その多様な力を引き出すことで新たな価値をつくっていく環境づくりが注目されています。テレワークは、生活と仕事を合わせてリデザインし生活全体を充実させていくこと、またテレワークというスタイルがなければ働くことができない人の活躍も生み出していくことができるワークスタイルです。様々な生活背景、観点、力を業務に取りこんでいけるという点は、まずはこの時代の流れの中で、注目すべきことではないでしょうか。

さらにこれまでのようなオフィスワークができない事態を想定せねばならなくなった今、実は、テレワークは事業の力を大きくしていくために必要なワークスタイルの要素の一つと言えます。

テレワークは良いところも多くありますが、平時にまで全員がそうするという必要もなく、オフィスワークと組み合わせながら、多様な働き方を力にしていく手段として定着してしていくものかもしれません。それゆえ、今現在は、自分や自社には不要だと考える方々もいらっしゃるでしょう。

ですが、今回のパンデミックが教えてくれたことは、大きな変革を要する突然の事態は起こり得るということではないでしょうか。誰も予想をしなかった常識が覆されるような事態も、起こり得たのです。

「テレワークスタイルのつくりかた」を使ってしっかり議論をし、備えておくことで、不測の事態においてもすぐさまテレワークに移行することが可能になります。仮に今回とは違う対応が必要になっっても、「時代に合わせた働き方をつくる」ことを考えられる組織になっておくことは、おそらく大きな力を発揮するでしょう。

コロナ禍での対応を一時的な退避策とするのではなく、これを機会に新しい働き方を徹底的に考えていくことで、事業の進化やリスクヘッジ策の強化につなげていただければと思います。

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